コラム

 公開日: 2015-01-10  最終更新日: 2015-01-14

「我が社の英語教育を何とかしたい!」とお考えの人事担当者・経営者の方へ 1


グローバル化がますます加速している現在、社員の英語力を何とか強化しなくては、と危機感を持っておられる企業の経営者や人事担当者は多いことでしょう。既に何らかの形で始めている企業、まだ英語教育を取り入れていないけれども是非始めたいという企業を合わせると、かなりの数に上ります。どれくらいの数の企業が、どんな風に取り組んでいるのか、まずは統計を見てみましょう。

教育研修の実態調査結果

民間のシンクタンク機関である産労総合研究所(東京都千代田区)による2013年度の教育研修費用の実態調査をご紹介します。これは2013年7月に行われ、107社から寄せられたアンケート結果をまとめたものです。http://www.e-sanro.net/jinji/j_research/j_research05/pr1310-2/ 

社内研修として実施する職種・目的別教育(2013年度)を順位別に見てみましょう。語学教育は3位となっており、全業種の中でということを考えると、社内研修の中で高い位置を占めていることがわかります。(複数回答)

1位 選抜型幹部候補者教育 (43.4%) 
2位 技術者・技能者教育 (38.7%) 
3位 営業社員・販売社員教育(34.0%) 語学教育(34.0%)
4位 メンタルヘルス教育 (32.1%)
5位 OJT指導者教育 (32.1%)
6位 中途採用者教育 (32.1%)
7位 コミュニケーションスキル教育 (27.4%)
8位 リーダーシップ開発教育(27.4%)

次に、「語学教育」だけを取り出してみます。何らかの形で外国語習得を援助している企業は約半数の50.5%。製造業では70.2%、非製造業では34.5%と、業種によって開きが見られます。実施内容としては「自己啓発援助」のほか「社内講座の開講」「語学資格取得奨励金」などです。

このように英語教育(ほとんどが英語を指すという前提で)を施している企業が多いのなら、英語力は伸びているのでしょうか。別の調査では、社内で英語が話せる人材が10%以下の企業が68%と3分の2を占めている、という結果が出ています。どのレベルをもって「英語が話せる人材」と定義するのか、は問題ではあります。しかし、上記のように半数の企業が英語習得を援助していることを考えると、この数字の低さには少し驚きませんか?加えて、大半の日本人は最低でも6年間は学校教育で英語を学んできたという事実もあります。

グローバル化が叫ばれ始めてからかなりの時間が経過しています。英語の必要性はますます高まっていることは間違いありません。ではなぜ、英語力は伸びないのでしょうか。次に、社内英語研修プログラムの実施例を見ていきたいと思います。

社内英語研修プログラム実例

次に挙げるのは、社内での英語研修プログラムの様々な形です。

1 自社講師による社内研修
2 研修期間からの派遣講師による社内研修
3 イーラーニングの受講
4 英会話スクールへの通学
5 通信教育の受講

この中で人気が高いのは従来からの、英会話スクールへの通学だそうです。しかし、通常業務が忙しい中で業務時間内に会社を抜けて定期的に通学することは困難を極めるでしょう。かと言って、退社後に通学・受講の時間を確保することもまた困難ですし、疲れから集中することが難しくなりがちです。

3と5のような方法は、いつでもどこでも空いた時間に勉強できるという事で、人気が高そうに見えます。しかし、孤独で単調な作業になりますから、よほど意志が強くないと自学は大変です。加えて、効果を実感する場面設定がありません。1の自社講師による社内研修が可能であれば、これが一番でしょう。ただ、講師の確保が大変です。

以上が、忙しい社員の負担にならないように社内で英語研修を行うことが理想的だと私達、神戸ビジネススクール株式会社が考える理由です。次回は、どんな風に、誰から始めればよいかについてお伝えします。お楽しみに!

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